サステナビリティ

人財育成

中長期的な企業価値向上に向けた人財戦略

当社は、「化学技術でより良い生活環境の実現に貢献し続ける」というパーパスを定めています。
これを実現するためには、従業員を「人財」として位置づけ、教育・研修などの投資を通じて成長を促すと共に、その力を最大限に引き出す必要があります。
「多様性」という言葉に代表されるように、人がそれぞれに持つ特性や価値観を受け容れ、個々人が能力を発揮できる採用・育成・最適配置・制度設計、また組織に愛着を持って働くことのできる環境の整備が重要であると捉えています。

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図:目指す人財像

人財育成制度・キャリア開発支援

個人の能力開発については、入社以降、全社、各事業地において一定の年次ごとに社会人力強化や役割認識・スキル強化を図る研修を実施しています。また、グローバル対応力の強化を目的に自宅で学べるオンライン研修、語学スクール研修、海外派遣研修や自らが志願して学ぶマネージメントスクール(グローバルコミュニケーションとマネジメント能力開発)などグローバル人財の育成を進めています。
さらに、次期経営幹部養成研修として、ミドル・マネジメント層を中心に異業種のメンバー同士でディスカッションを繰り返しながら、「ヒト」「モノ」「カネ」の各領域を体系的に学び、併せて論理的思考力の強化研修を実施するとともに、本研修受講者の中から、将来の経営幹部として、社内の問題にとどまらず、常に問題意識を持ち、経営層として相応しい思考・行動ができる力を養成するため、他企業のメンバーとの交流を通してレベルアップを図る「トップリーダー研修」を選抜型研修として実施しています。

ISK研修教育体系図

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図:ISK研修教育体系図

人財育成への投資(単体基準)

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グラフ:人財育成への投資(単体基準)

従業員エンゲージメント向上への取り組み

2022年より全従業員を対象にエンゲージメント調査を実施しています。「事業の将来性」「仕事の意義・貢献」「自己成長実感」「上司の支援」「人間関係」「多様な働き方」「処遇の公平感」の7分野に関する設問(全21問)を7段階尺度で評点しています。
当社の特徴としては、上司・部下間のコミュニケーションに関して課題感のある結果となりました。
当社の特徴を踏まえて各種改善の施策を展開し、さらなる従業員エンゲージメントの向上を図ってまいります。
今後も継続的に調査を実施し、個人と会社が相互に高め合う関係を強化していきます。

エンゲージメント調査結果

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グラフ:エンゲージメント調査結果
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