2022年

当社は、TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）（※1）の提言への賛同を表明しました。

当社グループは、2030年に向けた長期ビジョンの第1ステージとなる中期経営計画「Vision 2030　Stage I」（※2）の土台として、「SDGs視点でのサステナブルな経営の取り組みの推進・強化」を位置づけています。
特に、気候変動への対応は喫緊の課題であると認識し、当社グループの重要課題（マテリアリティ）の一つとして「気候変動・環境負荷低減」に向けた取り組みを推進しています。
今後、TCFD提言に基づいた気候変動関連情報の分析・検討・情報開示を進めるとともに、事業活動を通して環境・社会課題の解決に取り組むことで、サステナブルな社会の実現と企業価値の向上を目指します。

※1　TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）
気候変動がもたらすリスクおよび機会が経営に与える財務的影響を評価し、「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の４項目について開示することを推奨しています。
（TCFD ウェブサイト：https://www.fsb-tcfd.org/）

※2　中期経営計画「Vision 2030 Stage I」
https://www.iskweb.co.jp/ir/pdf/middle.pdf