サステナビリティ

石原産業の健康経営

当社は、従業員の健康管理を経営的な視点で考え戦略的に実践するため、2021年10月11日に「石原産業健康宣言」を発表しました。従業員が心身ともに健康で生き生きと働くことのできる環境整備を推進し、持続的な成長の糧となる健康経営への様々な取り組みを行っています。

石原産業健康宣言

私たち石原産業は、『化学技術でより良い生活環境の実現に貢献し続ける』というパーパス(存在意義)の下、企業として持続的に成長していくために、健康経営が必要不可欠な要素と考えております。
企業を形作るのは「人」であり、健康をより良い状態に保っていくことは、人材基盤を強固に保つことと同義で、会社の成長と社会への貢献に繋がると信じております。
健康保険組合や専門スタッフと一体となって、従業員一人ひとりが心身の健康へ関心を持ち、活き活きと仕事に取り組めるよう、これからも当社は、健康経営を一層推進して参ります。

代表取締役社長 大久保 浩

健康にかかわる当社の課題
  • 生活習慣病の予防と早期発見
    • 定期健康診断の100%受診と有所見者へのフォロー
    • 生活習慣病予防検診・任意健診項目受診の勧奨
    • 禁煙啓発の実施
  • 働き方改革の推進
    • 勤務時間の適正管理と業務効率化の推進による長時間労働の抑制
    • 仕事と家庭の両立を支援する制度の更なる拡充
  • 心の健康の保持・増進
    • セルフケア、ラインケアを通じたメンタル不調の予防と早期発見
    • メンタル不調者に対する復職支援

健康経営戦略マップ

健康経営課題に取り組むことは、企業の持続的な成長に繋がります。
従業員が生き生きと健康で働き、高い生活の質(QOL)を維持することで、生産性の高い企業を目指します。

健康経営推進体制

代表取締役社長を委員長とするサステナビリティ推進委員会のもと、総務人事本部長をチームリーダーとした「サステナビリティ推進室 人的資本経営推進チーム」で、健康管理を主管とする部門が中心となり取り組みを推進しています。
また、各事業地の産業医・保健師、石原産業健康保険組合との連携だけでなく、メンタルヘルス対策では外部機関によるEAP(従業員支援プログラム)、ストレスチェック等の総合的なサポートにより、組織活性化、ハラスメント、ワークライフバランスの各領域で様々な施策を実施しています。

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図:健康経営推進体制

健康増進への取り組み

図:健康経営優良法人 2023

石原産業株式会社は、経済産業省と日本健康会議が選定する「健康経営優良法人認定制度」において、「健康経営優良法人2024(大規模法人部門)」に2年連続で認定されました。

当社は、従業員の健康管理を経営視点で考え、健康情報の共有や、健康情報サイトを活用する仕組みづくりを進めるとともに、生活習慣病の予防に向けたセミナーの実施、卒煙キャンペーン(「禁煙パッチ、禁煙ガム」の無料配布)など健康保険組合と連携しながら積極的に健康増進施策を実践しています。また、健康経営KPIを設定し、2030年度目標として喫煙率10%以下、有給休暇取得率80%以上、長時間労働10時間/人・月以下、健康セミナー受講率100%など、積極的に取り組んでいます。メンタルヘルスに関しては、外部機関を活用したストレスチェックを実施し、従業員自身のストレスへの気付きとその対処と支援や職場復帰プログラムの実施など職場環境の改善につなげています。

健康経営KPI

※KPI:Key Performance Indicator(重要業績評価指標)

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課題 KPI 実績
評価項目 2030年度目標 2023年度 2022年度 2021年度
健診・精密検査
受診率の向上
健康診断受診率 100% 100% 100% 100%
喫煙習慣者の低減 喫煙率 10.0%↓ 20.7% 21.8% 22.9%
運動習慣者の増加 適正体重維持者比率 70.0%↑ 65.6% 66.1% 63.7%
運動習慣者比率 35.0%↑ 24.8% 24.5% 24.6%
健康セミナー
受講率向上
管理職対象セミナー
受講率
100% 100% 100%
女性対象セミナー
受講率
100% 98.9% 100%
(女性限定)
ストレスチェック
受検率向上
ストレスチェック
受検率
100% 100% 100% 99.2%
有給休暇取得率向上 有給休暇取得率 80.0%↑ 82.8% 81.9% 77.0%
従業員の長時間
労働時間数削減
時間外労働平均時間 10hr/人・月↓ 11.4hr/人・月 11.7hr/人・月 12.0hr/人・月
プレゼンティーズム 「WORKPLACE OUTCOME SUITE(WOS)」日本語版におけるプレゼンティーズムを測定する5項目(5点満点)による指数 4.0P↑ 3.9P 3.9P
アブセンティーズム 療養休職制度による全従業員の平均休職日数 1.9日↓ 1.9日 2.7日
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